投資信託 | |||||||||||||||||||||||||||
Q12:投資信託を買うと、いろいろ・・・
A12: 投資信託は、専門家にお金を預けて運用してもらうため、株取引と違って様々な手数料がかかってきます。 手数料の内訳は、投資信託の購入時、保有時、売却時に、それぞれ次のようになっています。
この表の中で、◇販売手数料、◇信託報酬、◇信託財産留保額は、目論見書で確認できます。 ただし、a)売買委託手数料、b)保管費用、c)監査法人報酬については、運用報告書や運用レポートで確認する必要があります。もし、事前に確認したい場合は、販売会社に問い合せるか、過去の運用報告書を入手するとよいでしょう。 ◇販売手数料 事務費用や、投信の内容説明の手数料です。 ネット証券などでは、ノーロードファンドと呼ばれる、販売手数料無料の投資信託も販売されています。 ただしノーロードファンドは、短期で売却すると割高な解約手数料がかかったり、信託報酬が2%を超えるケースもありますので、ご注意ください。 ◇信託報酬 投資信託を運営管理するための手数料です。 運用報告書、目論見書などの作成、発送の他、資金管理などにあてられます。信託報酬は日割り計算され、口座から毎日差し引かれます。 できる限り、信託報酬が1%未満の投信を選ぶようにしましょう。 a)売買委託手数料 運用中の株式や債券の売買で発生した費用で、売買のたびに 口座から差し引かれます。 b)保管費用 外国の株式や債券を売買するときの、管理、保管費用です。 c)監査法人報酬 信託財産の監査証明にかかる費用です。 ◇信託財産留保額 償還前に中途売却する場合に、ペナルティーとして支払う必要があります。この信託財産留保額は、再び投資信託の元本に組み込まれ、運用されます。 いわば、投信を保有している他の投資家に対する迷惑料といえます。 なお、上記の他にも手数料がかかる場合がありますので、購入前に必ず確認しておきましょう。 <投資信託Q&A一覧> |
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