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投資信託の分類方法が2009年から見直しへ

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今までの投資信託は、投資対象と投信の名称・分類が必ずしも一致していなかったため、購入する際にわかりにくいという指摘が、以前からありました。

現在の投資信託は、株式を組み入れるかどうかで、株式投信と公社債投信に大きく分類されます。

実際の運用がほとんど債券だけであっても、株式をほんの少しでも組み入れていた場合は、株式投信に分類されます。

つまり、実体は公社債投信であるにもかかわらず、分類と表記は株式投信になってしまうのです。

これを改善するため、（社）投資信託協会によって、投資信託の分類方法を2009年1月から、改めることになりました。

投資信託の新しい分類について

１）分類方法

下表のように、投資信託の販売方法、地域、資産の３つで、それぞれ明確な区分が設けられます。

販売方法	1.単位型（ユニット型）　2.追加型（オープン型）
投資対象地域	1.日本　2.海外　3.内外（日本と海外）また対象地域は、次の10地域別に細かく表記されます。・グローバル　・日本　・北米　・中東　・ヨーロッパ　・中近東・アフリカ　・アジア　・オセアニア　・エマージング（エマージングとは、成長の余地を多く残した新興国のこと）
投資対象資産	1.株式　2.債券　3.不動産　4.その他資産（＊）　5.資産複合（＊）（＊）には、具体的な投資対象が表記されます。また、それぞれの投資対象資産の表記は、50％が区分の目安になっています。例：債券55％、株式45％の割合であれば、債券と表記されます。

分類は、販売方法・投資対象地域・投資対象資産の順で表記されます。

例えば、現在日本で一番有名な投資信託である、
グローバル・ソブリン・オープンの分類は、

従来の「追加型株式投資信託・バランス型」から
「追加型・内外・債券」に分類が変更になります。

２）新しい分類方法の開始

すでに販売されている投資信託は、すぐに新しい分類方法に、直されるわけではなく、2009年末までに新しい分類による表記に、順次変更するよう義務化されています。

また、2009年1月以降に設立（販売）される投資信託は、初めから新しい分類による表記になります。

このため、2009年の１年間は、2つの表記が混在することになるので、少し戸惑うかもしれません。目論見書やパンフレットをよく見て、内容をよく確かめておく必要があります。

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