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投資信託は手数料チェックが大切

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投資信託を購入する目的は何でしょうか？
もちろん、資産を上手に運用して、増やすことにあります。

では、投資信託で資産をできるだけ増やすのに、一番大きく影響するものというと・・・？
それは、ズバリ手数料なのです。

投信の手数料は、純資産総額や基準価格の数％となっています。
数％と聞くと、たいしたことがないように思えますが、長期的に見ると、わずかな手数料の違いでも、後々大きな差になってきます。

そこで実際に、どれだけの差になってくるのか、具体的に例を取り上げてみてみましょう。

手数料の違いによる運用益の実例

投資信託の主な手数料は、販売手数料、信託報酬、信託財産留保額の3つがあります。中でも信託報酬は、投信を保有している間はずっと発生するので、特にシビアに確認してほしい手数料です。

ここでは、信託報酬が年0.7％と2.0％のときの、運用益を比較してみました。（わかりやすいように、他の手数料の計算は除きます。）

分配金を償還時に一括で受取る（無分配型）タイプで、運用利回りは共に年率７％、分配金は再投資し1年複利で運用するとします。

◇信託報酬が0.7％のとき
7％－0.7％＝6.3％　→実際の利回り
　　　▼
元金と運用益の合計は15年間保有すると 250％、20年で339％になります。

◇信託報酬が2.0％のとき
7％－2.0％＝5.0％　→実際の利回り
　　　▼
元金と運用益の合計は15年間保有すると 208％、20年で265％になります。

その差は15年で、250％－208％＝42％
20年で、339％－265％＝74％
の差になります。

仮に1000万円で投資信託を一括購入して、それから15年後には420万円、20年後には740万円もの運用益の差になります。

たとえ、運用利回りが同じであっても、信託報酬がわずか1.3％違うだけで、これだけ違ってくるのです。ちょっと、ビックリするような違いではありませんか？

もし、他の手数料（販売手数料や信託財産留保額）でも違いがあれば、もっと大きな差になります。

ですから、投信を購入するときは、トータルで一体いくら手数料がかかるのかを、かなり正確に計算しておく必要があります。

・長期的に見ると、わずかな手数料の違いで、受取る利益は大きく変わる
・特に、保有している間ずっとかかってくる信託報酬は要チェック！！！

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